相互関税、スマホ・半導体装置除外？
トランプ大統領の相互関税で、スマホ・半導体装置が除外されるんじゃないかという話が出てきました。
これで米国株の先物が上がっています：
ただ、正直、この動きは懐疑的です。「良い売り時なんじゃないかな」と僕は感じています。
というのも、このスマホ除外のニュース、「関税の扱いを変えるだけなんじゃないか？」と言う疑義もあるんですよね。
ですから、月曜日に株価が上がったら、「やっぱり関税です〜」となって、また下がる恐れが出てくる気もしますね。
リーマン危機との類似点
何度考えても、米国債金利の上昇が怖いです：
金利が急上昇を楽観的に受け取るなら「インフレを見込んで粛々と売っているのかな？」という感じ。
悲観的に受け取るなら「それとも、どっかのファンドが飛んだかな？」と感じます。
債券市場のショックは株式市場のショック以上に深刻になりやすいです。
ちなみに、債券版の恐怖指数と呼ばれるMOVE指数と言うのがあります。この指数が急上昇するとショック安につながるリスクが高まるので要注意です。
経験上は、500日平均から50%以上プラス乖離するとヤバイことが多いです。
ちなみに、MOVE指数はリーマン危機の直前に160を超えました。
今のところは大丈夫そうですが、MOVE指数が160を超えてきたら要注意です。
食品スーパーに注目
いやーな雰囲気がプンプンするので、筆者は今のところ「食品スーパー」に注目しています。
食品といえばディフェンシブ。スーパーは円高メリット・原油安メリットですから、不況が逆に追い風になるんじゃないか？と見ています。
相場全体がクラッシュするようなことになれば株価は下がるでしょうが、せめて業績だけでも底堅ければ株価も戻ってくる可能性が高まります。
できるだけ益回りを犠牲にせずに、リターンをそのままにしつつ、リスクを極限まで抑えられたら良いですねー。
追伸
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日経平均が乱高下していて心配ですね。
相場が荒れている時は立ち振る舞い方しだいでピンチもチャンスに変わります。
今後も面白い株がたくさん出てくると思います。また見つけたら共有しますねー。
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